それ以外か?
このサイトは
Zenken株式会社が運営しています。
インフラエンジニアとして働いていると、「最近、休日出勤や残業が多いな…」と感じることは少なくありません。 業務が忙しい時期やトラブル対応が重なると、どうしても長時間労働になりがちです。 しかし、慢性的に残業や休日出勤が続く状態は注意が必要です。ここでは、そんなときに取るべき現実的な対処法を紹介します。
労働基準法では、労働時間は原則1日8時間・週40時間以内と定められています。休日も、少なくとも週に1日(4週間で4日以上)は与えられなければなりません。
会社が36協定を締結している場合、一定の残業は認められますが、それでも月45時間・年360時間が原則的な上限です(特別な事情がある場合を除く)。
もし、恒常的にこの範囲を超えるような残業が続いている場合は、労働基準法に抵触している可能性もあります。
まずは、自分の勤務時間を正確に記録し、上司や人事に具体的な数字を示して相談することから始めましょう。状況をデータで伝えることで、改善につながりやすくなります。
有給休暇は労働者の当然の権利です。ただし、プロジェクトの進行状況や繁忙期によっては、会社から取得時期の変更を依頼されることもあります(時季変更権)。
無理のない範囲でチーム全体のスケジュールを把握し、業務の引き継ぎを早めに準備するなど、計画的に有給を使う工夫をしていきましょう。
もし正当な理由なく休暇取得を拒まれる場合は、社内ホットラインや人事、または労働基準監督署などの公的機関への相談も検討してください。
長時間労働が続く背景には、業務量の偏りやタスクの属人化が原因である場合が多いです。そのため、自分の業務内容を工数として「見える化」するのが効果的です。
たとえば、1日のタスクを細かく分解して時間を見積もったり、「誰でもできる作業」と「自分しかできない作業」に分けたりする方法があります。これを上司と共有することで、業務の再分配や自動化の検討など、構造的な改善が進めやすくなります。感情ではなくデータで伝える姿勢が大切です。
休日出勤や残業が続くと、心身の疲労だけでなくパフォーマンスにも影響します。
まずは勤務時間を正確に把握し、上司や人事に相談。有給を計画的に取得しながら、工数の可視化で業務改善を促す。この4つを意識することで、無理のない働き方に近づけます。
「働きすぎ」を我慢するのではなく、正しい知識と行動で改善を進めましょう。